デジタル化で変化する学校教育～タブレット編～

近年、デジタル化やグローバル化によって、日本政府の教育方針には様々な変化がもたらされています。

例えば、政府の方針によって、小学校5～6年では英語が教科として扱われるようになりました。また、文部科学省が出したGIGAスクール構想によって、 学校ではタブレットを持つ生徒の姿が増えてきました。

※GIGAスクール構想：2019年より開始された、義務教育を受ける児童生徒に1人1台の学習者用PCと高速ネットワーク環境などを整備する5年間の計画

今回は「GIGAスクール構想に関する各種調査の結果（令和3年8月　文部科学省）」のデータを基に、実際の教育現場ではどれほどタブレットが普及していて、利用されているのかを見ていきます。

【調査の概要】
• 公立の小学校、中学校、義務教育学校、中等教育学校（前期課程）及び特別支援学校（小学部・中学部）の端末の活用等の状況（2021年7月末時点）
• 対象自治体等数：1,812自治体等
• 対象学校数：
小学校等（小学校、義務教育学校第1学年～第6学年、特別支援学校小学部）：19,791校
中学校等（中学校、義務教育学校第7学年～第9学年、中等教育学校前期課程、特別支援学校中学部）： 10,165校

１．公立小中学校における端末の利活用状況
・全国の公立の小学校等の96.1％、中学校等の96.5％が、「全学年」または「一部の学年」で端末の利活用を開始。
・「利活用を開始していない」約4％の小学校等・中学校等でも、2022年8月～12月のうちに利活用を開始すると回答した学校がほとんど。

「GIGAスクール構想に関する各種調査の結果（令和3年8月　文部科学省）」 （https://www.mext.go.jp/content/20210827-mxt_jogai01-000017383_10.pdf） の一部を抜粋しています。

・全自治体等のうち1,742自治体等（96.1％）が整備済み、70自治体等（3.9%）が整備未完了。

2．公立高校における端末の整備状況
・１人１台端末を整備済み又は整備の方向性を明示し検討している自治体:全47都道府県

2019年から始まったGIGAスクール構想ですが、2021年の時点でこの普及率には驚きですよね。本資料には、この他にも様々な情報が掲載されているため、ぜひこちら「GIGAスクール構想に関する各種調査の結果（令和３年８月　文部科学省）」をご覧ください。

3．まとめ
現場の学校の先生方をはじめ、生徒や保護者の方もタブレット端末を用いた学習に慣れていくことは大変かもしれません。しかし、最新技術を活用した学習方法が広まることで、これまで以上に効果的な学びの機会を得られるのではないでしょうか。

デジタル化に伴い、GrapeSEEDでも最新技術を活用した様々な製品やサービスを提供しています。
その一つが「生徒用アプリ」です。詳しくはこちらの記事をご覧ください。
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